研究紹介メッセージ
本学教員が専門にしている研究の紹介です。更新順に掲載しています。
  氏名 (カナ) 所属 職位 専門分野 所属学会
北田 雅子  (キタダ マサコ) 人文学部 こども発達学科 教授 日本健康教育学会, 日本公衆衛生学会, 日本肥満学会, 日本学校保健学会, 動機づけ面接法 MINT

  大学生に必要な健康教育
 大学生の危険行動とライフスタイルとの関係
タバコ・コントロール
 喫煙開始行動と心理社会的要因との関連
 大学における喫煙対策の現状と課題
タバコリテラシーに関する研究
対人援助職のストレスマネージメント
 動機づけ面接法(MI)の習熟度とストレス
           
葛西 俊治  (カサイ トシハル) 人文学部 臨床心理学科 教授 実験心理学 日本人間性心理学会, 日本心理学会, 日本ダンス・セラピー協会, 日本催眠医学心理学会

  1.身体心理療法に関連する研究と実践(ダンスセラピストとしての活動)
2.心理学的研究方法論についての研究と指導 グラウンデッド・セオリーから「関連性評定質的分析」への展開、あるいは統計的アプローチの限界など。逐語録解釈などをアブダクションと各学問領域における提喩的了解に基づいて行う質的アプローチ。
3.優先情報チャンネルの相違に基づく知覚認知行動パターンの相違と対話者間の優先情報チャンネルのミスマッチに由来するミスコミュニケーションについて
4.寺岡隆元北大教授により開発された「対人社会動機検出法」をWindows版に移植して社会心理学的調査や心理学実験に提供すると共に海外での対人社会動機パターンの国際比較。
           
久保田 義弘  (クボタ ヨシヒロ) 経済学部 経済学科 教授 理論経済学, 財政学・金融論 日本経済学会(旧理論・計量経済学会), 日本ファイナンス学会, 環境経済・政策学会

  最近の雑感
 経済をミクロあるいはマクロの視点で捉えるとき、確実に、市場、貨幣そして取引主体の関係を紐解く必要があります。各々市場はそれ自身の運動法則を持っているかのように動き、貨幣はその独自の社会的働きを持って迫ってきます。その中で各経済主体は受身的に行動するのか、あるいは、戦略的に行動するのか。
 戦略的行動をとることが可能であると想定するとき、その行動はどのように説明され、その行動が経済にあるいは社会にいかなる影響をもたらすのか。完全競争経済ではなく、独占的競争経済の視点で経済を捉えようとするとき、チェンバレン以来の独占的競争の理論あるいは近年のゲーム理論をベースにする経済分析に肩入れするしかないように感じています。しかし、チェンバレン以来の不完全競争理論もゲーム理論もミクロ的視点が強すぎ一国全体の政策提言に結実しづらいという難点があるような気がしています。
 そうではありますが、ゲーム理論は可能性を秘めているかのように感じています。

2012年10月4日 雑感
 在宅研究が9月30日で終了。大学での講義が始まり、講義仕様に戻るには1ヵ月ほどを要するのかもしれない。
講義では、応用マクロ経済学が新規開設の科目で、今年度で2年目になる。応用ミクロ経済学は、ゲーム理論の代替えの科目である。この科目が現在の私の研究領域に最も近いものである。マクロ経済における産業組織と貨幣が今回の在宅研究のテーマであったが、価格設定を問題に突き当たり、それをどうのようにするかが現在の難課題である。これに取り組んで行くしかないであろうと考えている。
 
2013年11月22日 雑感
 日本経済と経済政策の関連を考える機会が多くなっきている。ゼロ金利政策、量的緩和政策、そして減税政策などと日本経済の再生の関係を考えることが増えてきている。ゼロ金利を維持する政策で企業の期待形成に影響することができれば、企業収益が増加すると、企業は設備投資を増加させるかもしれない。しかし、国内での設備投資になるかどうかは不明である。海外での投資(直接投資)の増加になるかもしれない。黒田日銀総裁の異次元の金融緩和政策は、日銀が長期国債も買い取り、株価に連動した投資信託の買い取ることよって、低金利政策(ゼロ金利政策)を維持する意志を表明し、企業の設備投資を刺激しようとする政策は成功するかしないかは企業の期待形成と企業の収益率に依存している。
 企業の期待収益率を高めるために、投資減税や実行法人税の減税が示されている。流動性の罠にある経済にとって、財政支出は有効であったが、膨大の財政赤字を抱える日本経済では、租税政策を有効に活用し、景気回復を目指すしかないであろう?
           
新國 三千代  (ニツクニ ミチヨ) 人文学部 こども発達学科 教授 ソフトウエア, メディア情報学・データベース, 教育工学, 特別支援教育 情報処理学会, 日本社会情報学会, 日本特殊教育学会

  「現場と連携した学習ツール開発と学習支援」
2004年度から社会情報学部のゼミ生がチームを組んで福祉の現場と連携しながら、知的な障害を抱える子ども向けの学習ツールをパソコンを用いて開発しています。これまで3チーム(計15名)で10数類のツールを開発しました。2008年度からはこども発達学科のゼミ生達と共に学習ツールの使用実験を行い、さらにツールを改善・発展させながら、学習支援のあり方を探る予定です。
障がいを抱える学生の修学支援について、支援内容や支援方法、支援環境、支援組織等について追究しています。
           
大澤 真平  (オオサワ シンペイ) 人文学部 人間科学科 准教授 社会福祉学, 教育社会学 北海道社会福祉学会, 日本社会福祉学会, 日本教育社会学会, 貧困研究会, 北海道教育学会, 北海道臨床教育学会, 日本子ども虐待防止学会

  子ども・若者の貧困問題、福祉と教育の連携を研究テーマにしています。家族の状況に関わらず子どもの育ちが保障されること、逆に、子どもの育ちを保障するために家族の生活が支えられること、これらが両立する社会のあり方を、子どもそのものを目的として実現していくためにはどうすればよいのか、社会福祉、児童福祉、教育の観点から考えていきたいと思っています。
           
中村 敦志  (ナカムラ アツシ) 人文学部 英語英米文学科 教授 アメリカ文学 日本英文学会, 日本アメリカ文学会, 日本T. S. エリオット協会, T. S. Eliot Society(米国)

  アメリカ文学、アメリカ詩、モダニズム文学、現代詩、T.S.Eliot、Mark Strand。
           
村澤 和多里  (ムラサワ ワタリ) 人文学部 臨床心理学科 教授 日本心理臨床学会, 日本人間性心理学会, 心理科学研究会, 日本生活指導学会, 日本臨床教育学会

  青年期のひきこもり問題、児童虐待、児童養護施設での臨床について研究しています。
           
吉川 哲生  (ヨシカワ テツオ)   経営学部 経営学科 准教授 財政学・金融論 日本金融学会, 証券経済学会, 日本国際経済学会, 信用理論研究学会

  国際金融論でアメリカの国際通貨政策を研究しています。研究対象はアメリカの中央銀行であるFRB(連邦準備制度)と財務省ESF(為替安定基金)です。2008年には世界金融・経済危機がアメリカを震源として発生しました。1929年のニューヨーク株式市場の大暴落を契機に、1930年代に世界が大恐慌に陥ったことと比較すると、今後の展開は予断を許しません。今後は、アメリカをはじめとした金融政策や規制に関心が高まります。
           
清水 敏行  (シミズ トシユキ) 法学部 法律学科 教授 政治学 日本政治学会, 現代韓国朝鮮学会, 韓国政治学会(大韓民国)

  最近は韓国の市民社会について集中的に取り組んでいます。ここに韓国政治の謎を解き明かす鍵があると思いつつ。
           
玉山 和夫  (タマヤマ カズオ) 経営学部 会計ファイナンス学科 教授 財政学・金融論 証券経済学会, 日本金融学会, 行動経済学会

  株式市場の長期的なリターンと企業利益の関係を追っていくと、日本の資本主義の姿が見えてきます。日本は労働者に手厚く(最近はそうでもないかもしれませんが)、投資家には利益であまり報いない社会のようです。それが日本だ、と言ってしまえば話は終わります。なぜそうなのか? どうしてそれが達成されているのか? 経済社会全体の仕組みがそれを支えているのか? 疑問は尽きません。
           
舛田 弘子  (マスダ ヒロコ) 人文学部 人間科学科 教授 教育心理学 日本教育心理学会, 日本読書学会, 日本教授学習心理学会

  「心理学」の、中でも「教育心理学」という領域で学ぶうちに、「文章理解」に関心を持つようになりました。私たちは、日頃、雑誌・新聞から小説に至るまで、様々な文章を読み、その中から自分に必要な情報を得ています。しかし、私たちは、いつでも、本当に正しく書いてある内容を読みとっているのでしょうか。例えば、自分の嫌いな人の書いたものは、何となく素直に読めなかったり、逆に好きな人の書いたものは、全部正しく素敵に見えたりすることはないですか?これは単純な「国語力」の問題ではなく、私たちの情報処理能力にそのような傾向があることが知られているのです。私の関心は、そのような読み誤りがどのようにして起こるのか、それを防ぐためにはどうすればいいのか、というところにあります。心理学というと、「人の気持ちが分かる」や「悩んでいる人を助ける」などの側面が強調されがちですが、それだけではない、もっと日常的な私たちの行動パターンの原因や意味などを深く学んでいきたいと願う学生と、私も一緒に学び、研究していきたいと思っています。
           
藤野 友紀  (フジノ ユキ) 人文学部 人間科学科 准教授 発達心理学, 保育学 日本発達心理学会, 日本教育心理学会, 日本保育学会, 日本心理学会, International Society for Cultural and Activity Research, 日本質的心理学会, 日本乳幼児教育学会, 障害学会

  保育実践や社会的実践の中で起こる人間の発達に関心があります。学生時代から、保育所や幼稚園、学童保育所や作業所などの現場に出入りし、実践の豊かさと厳しさに心奪われてきました。心理学という方法論を手に入れて研究の道を歩み始めた今も、それらの実践と切り離さずに人間を捉えていきたいと考え、あれこれ模索しています。現在は主に就学前の子どもにおける遊びの発達的意義をテーマに、社会環境や保育制度といった社会的文脈も視野に入れて、保育施設でフィールドワークを行っています。
           
白石 英才  (シライシ ヒデトシ) 経済学部 経済学科 教授 言語学 日本言語学会, 日本音韻論学会

  ロシア極東、アムール・サハリン地域の先住少数民族ニヴフ語の現地調査による記録をしています。また生成音韻論の手法を用いてニヴフ語の音韻現象の分析をしています。
           
高田 洋  (タカダ ヒロシ) 経済学部 経済学科 教授 社会学 北海道社会学会, 日本社会学会, 数理社会学会, 関西社会学会, 家族社会学会, 日本行動計量学会, 福祉社会学会, 社会情報学会, 日本選挙学会

  研究内容の分類では、社会階層、民主主義論、公共財供給問題などの社会学です。研究方法での分類では、計量分析方法論、社会調査方法論、数理社会学、計量社会学となるでしょう。

学問的な関心の最初は、社会への数学的アプローチでした。計量社会学や数理社会学の方法に当初は関心を持ちました。社会という複雑な現象に、数学という抽象化された道具によって、アプローチするというやり方にとても関心を持ちました。

自らの研究を最初にまとめたのは、公共財の供給問題についてで、「どのような条件のとき、公共財のために人びとは自発的に協力するのだろうか」ということを、数理社会学的に分析しました。合理的な行動を仮定すると、人びとは、公共財を供給できない。けれども、非合理的な行動を仮定しても、結果は同じです。それよりも、どのような条件のとき、公共財供給のために協力できるのかを明らかにする方が重要であるということです。

この研究をまとめながら、計量的分析の方法論について、勉強を続けていました。そのうち、ちょうど、SSM調査(社会階層と社会移動に関する全国調査)に参加させてもらうことになり、そこでは、サンプリングから計量分析までの社会調査全般について、多くのことを学ばせていただくこととなりました。計量社会学の分析によるその成果は、社会階層論を中心テーマとして、ライフスタイル、職業イメージ、社会移動についての研究として結実しました。

また、当初の関心であった公共財の問題は、「公共性」を経由して、「民主主義」という社会制度への関心にいたり、社会学的に民主主義を計量的に分析するということにまとまっていきました。

現在では、「民主主義と社会階層」についての社会学的分析を第一の研究課題としています。この研究には、計量社会学や社会調査の方法論、数理社会学におけるモデル・アプローチ、社会階層や民主主義など、理論的・実証的な課題が多く含まれています。
           
湯本 誠  (ユモト マコト) 人文学部 人間科学科 教授 社会学 日本社会学会, 関西社会学会, 社会政策学会, 日本労働社会学会, 北海道社会学会

  研究領域:働く人のキャリア、地域社会の産業振興
  ひょんなことから、自動車産業と労働者に関する実態調査にかかわり、現在に至っています。現在は、インタビュー調査にもとづいて長期勤続者の企業内キャリアの特徴について取りまとめています。また、沖縄県の泡盛づくり(あわもり、焼酎の一種)、日本最南端の沖縄県・波照間島(はてるまとう)での黒糖(黒砂糖)づくり、岩手県の酒づくりなども手がけました。北海道の酒づくりとともに、これから本格的に取り組んでみたいテーマです。
           
石川 千温  (イシカワ チハル)   経営学部 経営学科 教授 教育工学 日本建築学会, 電子情報通信学会, 日本情報経営学会, 教育システム情報学会

  元もとの専門はデジタル画像処理ですが、最近は、e-learningを用いた教育開発の分野で仕事をしています。と言っても、e-learningを研究対象としてではなく、如何に活用するか、如何に有効な教育ツールとして沢山の先生に使っていただくかを目的として活動しています。現在、TIES上に有用なコンテンツを蓄積すべく、自分の授業の映像を収録して、今後、他の大学でも利用可能なコンテキスト化を進めています。
           
浅川 雅己  (アサカワ マサミ) 経済学部 経済学科 准教授 理論経済学 経済理論学会, 日本環境学会, 経済教育学会

  資本主義社会の基本構造、現在の到達点とその行く末について研究しています。全体は次の三つの分野から構成されます。

1. 資本主義経済システムの基本構造の分析。

2. 資本主義の基本構造と現代の社会経済システム上の諸問題(特に、労働生活、個々人の発達・養育、環境問題など、生命・生活をめぐる諸問題)との関連の究明。

3. これらの問題の解決を目指す取り組み(特に、「市場か、政府か」の二者択一の乗り越えを目指すアソシエーション運動)が資本主義の基本構造に与える影響の分析と予測。
           
内田 司  (ウチダ ツカサ)   人文学部 人間科学科 教授 社会学 日本村落社会研究学会, 日本社会学会, 東北社会学会, 北海道社会学会

  社会学の中でも、感情コミュニケーション論を基礎として、現代社会生活における社会変化とその変化が人々の人間関係・精神生活のあり方にどのような影響を与えるかについて探究しております。また、現在の経済のグローバル化の下で生じている地域間格差問題を、北海道・沖縄・スコットランドをフィールドとして、調査・研究を進めています。
           
新田 雅子  (ニッタ マサコ) 人文学部 人間科学科 准教授 社会学 関東社会学会, 日本老年社会科学会, 日本社会学会, 日本保健医療社会学会, 日本社会福祉学会, 在宅ケア学会, 北海道社会学会, 福祉社会学会

  認知症の高齢者との関わりを初発の動機として,個人(身体)の老いと社会の〈老い〉との社会的相互作用を,日常生活を基盤として考えてきました。現在は具体的には,現代日本の高齢者保健福祉制度(とりわけ介護保険制度およびそれに組み込まれた介護予防政策)と後期高齢期の日常生活との「相互侵食」的な状況について研究しています。すなわち,国や自治体による高齢期の生活世界への「介入」と,それを拒絶したり活用したりそこから取りこぼされたりする当事者との,いわば「せめぎあい」的な状況が,私の研究対象です。教育の面では,高齢者福祉施設・機関におけるソーシャルワーク実習の実習指導をしています。
           
小出 良幸  (コイデ ヨシユキ) 人文学部 こども発達学科 教授 哲学・倫理学, 地質学, 科学教育 日本地質学会, 日本鉱物科学会, アメリカ地球物理学会, 東京地学協会, 日本地学教育学会

  ありふれた自然素材から地球への教育学的、地質学的、哲学的アプローチ
           
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